何かおかしい「コロナ化（？）社会」
コロナと共存するための免疫力を身につける知恵

国の思いきった秘策であるGo Toトラベルに東京が含まれただけでなく、Go To Eatキャンペーンも始まったことから、突如として10月下旬、都会に活気が戻ってきました。ネットで事前予約すると、ランチは500円分、ディナーは1000円分のポイントを国がバックしてくれるだけでなく、さらにおまけポイントも100円から200円までつくことからとても割安感があり、若者を中心に一斉に人々が街中に繰り出し始めたのです。久々に大勢の人であふれる東京の様子は見ているだけで、ほっとします。

それにしても、いつまで国民はマスクをし続けるのでしょうか？活況を呈している東京の街中で、ほぼ全員がマスク姿で闊歩している光景は、異様な雰囲気を醸し出しています。それもそのはずです。日本では連日、新型コロナが絶対悪のように報道され、多くの国民が恐怖を抱くまで、メディアを通じて洗脳されているからです。

新型コロナウィルスのニュースは世界中で、ひっきりなしに流布されています。なぜなら現実の問題として、既に感染による死者数は2020年10月17日現在、全世界で110万人（米国ジョンズ・ホプキンズ大学による）となり、感染者数も過去最悪のペースで4000万人にまで急増しているのです。特に9月17日からは1カ月で1000万人以上も新規感染者が急増し、過去最大を更新した国は49カ国にまで達しました。インドやブラジルなど新興国での増加に歯止めが掛からないどころか、今や世界各地で第2波、第3波の感染の波が訪れていることが懸念されています。しかも第2波の新規感染者数は、既に第１波の3倍を超えているのです。

インドの保健・家族福祉省は10月29日、新型コロナの累計感染者数が804万人に達したと発表しました。800万人を超えたのは、アメリカに次いで2国目です。そのアメリカでも感染者数が再び急上昇して850万人を超え、10月23日の時点では1日あたりの感染者数も過去最大の8万人を超える高水準となっています。このペースで感染者が増加するならば、アメリカでは来年2月までに累計死者数は50万人を超え、4～5年以内に人口の半分が感染するという事態も視野に入ってきます。また、感染を上手に抑制してきたドイツでも、10月には1日の感染者数が初めて1万人を超えました。

その結果、再び全面的なロックダウン（都市封鎖）による行動制限が欧米諸国で始まりました。10月6日よりパリ市内のバーを全て閉鎖したフランスでは、28日、大統領が通勤、通学以外の外出は認めないと発表しました。スペインのマドリードでも非常事態が宣言され、10月2日より国内のほぼ全域で夜間の外出が制限されています。ドイツのベルリン州では午後11時以降の営業が禁止されただけでなく、10人以上屋内で集まることさえご法度になりました。ニューヨーク州のブルックリンでも持ち帰りを除く飲食店の経営が再び禁止されています。冬本番を前に、このような外出や営業制限の導入は、たとえ経済効果のマイナス面が大きくても、諸外国にとって必要不可欠な対策となっています。

日本では10月下旬には、国内の感染者数が累計で10万人を超える事態となりました。欧米諸国に比べると大変低い数字ですが、国内流行は一時期抑え込まれたように見えましたが、10月以降は再度、微増傾向となっていることが窺え、注意が必要です。

また、死者数にスポットをあててみると、2020年9月の時点では10万人あたり、アメリカでは60人の方々が亡くなられています。地域によって格差があり、それがニューヨークでは278人にまで上昇します。それに対し、日本の死者数は10万人あたり1.2人であり、アメリカの平均と比較すると死亡率は50分の１です。ニューヨークと比べると、日本の死亡率は200分の１まで下がります。また、実際に新型コロナに感染した場合の致死率は、日本では0.9％という数値が2020年8月の時点で公表されていますが、そのうち0歳から69歳までは0.2％と低く、70歳以上では8.1％に上がります。致死率においても、日本では抑えられている印象です。昨今の報道とは裏腹に、世界的にも死亡率は低下する方向にあり、日本と同様に感染者の中で死亡率の低い若年層の占める割合が増えてきたことが、寄与していると考えられています。また、高齢者の死亡率も下がってきており、その理由は、抗凝結剤を用いた血栓対策や人工呼吸器のフル活用などが挙げられています。

だからといって安心できないのが、ウィルス感染の怖い部分です。世界各地における新型コロナ感染の余波は第2波、第3波と続き、その結果、最近のメディアによる報道はコロナ対策一色となっています。新型コロナに関するニュースを取り上げる際は、どうしても人々が目を向けやすい悪いニュースばかりに特化されやすく、恐怖心があおられた結果、多くの国民がコロナに対して必要以上に嫌悪感を抱くようになったようです。実際、ワクチンがまだ開発されていない現状を踏まえると、誰もが感染する可能性をもっていることから細心の注意が必要です。よって、日本では自分と周囲の人々を守るため、行政を中心にマスク着用と消毒の徹底など、周到な対策のアピールが行われ、ほとんどの国民が有無を問わずに従っています。

新型コロナは「悪」と誰もが思わされていることもあり、その副作用として、今や日本社会では、新型コロナに感染すること自体が恥ずかしいことであるというような風潮さえ漂っています。そして悪いのはウィルスだけでなく、新型コロナに感染するのは本人が悪いからだ、というレッテルを貼られるのが当たり前になっています。実際問題として、特に地方ではコロナに対する拒絶感は根深く、誰かが感染しようものなら、即、社会からのけもの扱いされるような事態に至るケースも少なくないようです。新型コロナは誰もがかかりうる感染症であるにも関わらず、社会全体が感染者に対し、無症状であるなしに関わらず、極度に不寛容な気運が漂っていることに違和感を感じないではいられません。

何かおかしくないでしょうか。お互いが助け合うことを当たり前とする日本社会は、従来、世界に誇れるほどの情と思いやりに満ちたものでした。その社会風潮が今日でも踏襲されているとするならば、困っている人に手を差し伸べることは当然であり、ましてや病人に対しては積極的にケアを提供し、サポートすることが当たり前のことです。ところがコロナ禍の今、日本社会の美徳である慈しみと情に満ちた隣人社会は、何処に消えていってしまったのでしょうか。日本社会が新型コロナの影響により、悪い方向に「コロナ化」し始めていることを危惧します。

リンパ球に結合するHIV-11980年代、後天性免疫不全症候群を発症させるAIDSが突如として世界中に流行し、全世界に衝撃が走った事例を振り返ってみました。当時、多くの著名人がAIDSに感染し、亡くなったニュースを見聞きした多くの日本人は、必然的にAIDSに対して強い恐怖心を持ちました。何故ならAIDSは一旦発症すると致死率が極めて高いことがわかったからです。しかも当初、病気自体は性交渉から感染し、同性愛者間だけに集中して起こると流布されたものの、実際には異性間での性交渉でも感染することがわかったから大変です。その結果、性交渉により誰もがAIDSにかかるリスクがあると考えさせられるようになり、コンドームの使用を徹底するなど、様々な対策が講じられました。それでもAIDSに感染した人はゲイ、同性愛者とのレッテルを貼られ、社会から隔離されただけでなく、その多くはつまはじきにされたのです。

それでもエイズは怖い、エイズは社会悪、エイズになった人には絶対に近づくな！というような風評被害やネガティブな風潮が社会全般に漂っていたのは、最初の10年から20年ほどでしょうか。年が経つにつれて、その恐れは段々と社会全体から薄れ、それから30数年経った今日では、ほとんど話題にものぼらなくなりました。

こうして歴史を振り返ると、新しい感染症が発生する度に、社会が過剰に反応するのは常と言えるようです。その心理状態をあおるように、メディアは人々が注目せざるをえない感染症の最も悪い部分にスポットをあてて報道をし続け、感染が拡大し始めると、一般国民誰しもが恐怖心をつのらせていくのです。ところが時が経つにつれてその恐怖は薄れ、いつしか社会全体が「With感染症」となり、その病菌、ウィルスと共存する社会へと変わっていくようです。そのような初期の過剰反応とも言えるピークに今、日本社会は遭遇しているように思えてなりません。特にネガティブな内容の報道が多いことから、新型コロナの実態をいつしか誤解し始めていることにさえ気づかず、皆でひたすら、「怖い」「恐ろしい」と思い続けている可能性も否定できないのです。

新型コロナに関する世界の情勢をかんがみると、解決しなければならない問題は山積みです。特にメディアが流す多くの情報から、昨今のコロナ化した日本の社会は何かおかしい、と気づき始めた方も少なくないはずです。新型コロナに纏わる話題はつきないだけに、わからないことはそのまま放置されがちですが、時にはその真相をさぐってみるのも大事ではないでしょうか。そこで、これまで浮かび上がってきた素朴な疑問点をまとめてみました。読者の皆さんと共に考えることができたら幸いです。

新型コロナの素朴な疑問点

１．なぜ中国だけが先行して勝利宣言できるのか？

世界各地でコロナ禍が蔓延し、多くの国が困惑と不安のるつぼに大変な思いをしている最中、中国だけは成長し、かつ、経済も急速に復興しているといいます。中国のGDPを四半期でみると、2020年7月から9月期では昨年比4.9％もプラスに成長し、2期連続のプラス成長を遂げています。一時、1月から3月の四半期ではマイナス成長ではあったものの、その後、プラスに転じてからは、成長し続けているのです。その理由としては、早い段階から財政出動をし、経済活動の再開を一気に進めただけでなく、インフラ投資の拡大も国が積極的に支援したからということです。でも、それは欧米諸国も同様に、チャレンジしてきたことです。にもかかわらず結果として、中国と、欧米諸国では、雲泥の差となってしまいました。

そもそも新型コロナウィルスは中国の武漢から発症したと推測されています。中国は人口密度が極めて高く、衛生環境も欧米諸国と比較すれば、かなり見劣りするレベルであり、医療関係の施設も充実しているとは言えません。会食の際はごく一般的に大声で会話するのが常であり、取り箸を使うことなく同じ皿をつつきあいながら、大勢で食事を楽しむ文化もあります。それ故、たとえ中国が自国民に対してロックダウンを宣言しても、新型コロナの感染は容易く収まる訳がないのです。その中国で、感染者数と死者数が増えることなく、たった半年たらずで新型コロナに対し、中国だけが世界に勝利宣言しているということに首をかしげている人は少なくないはずです。

しかもマスクなどの物資を他国に支援し、感染防止対策に協力すると言っておきながら、自国民に対してはきわめて緩い政策をとっているのです。マスクの着用は、感染防止対策としては一番効果的な手段であることから、人口が密集する中国においては勝利宣言の前提として、中国国内の至る所でマスクの着用が義務付けられていなければならないはずです。ところが中国における様々な経済支援のサポート行事に関するニュースを見ると、今ではマスクの使用も義務付けられないことが多く、若者が大勢集まって大騒ぎしているような光景も散見されます。管理統治体制に大変厳しい国家であるだけに、新型コロナに対する政策は、常識では考えられません。

単なる憶測にすぎませんが、いくつかの可能性が考えられます。まず、中国では感染者数が正確に公表されないこともあることから、「感染者数ゼロ」という名目のもと、特に若者に対しては感染しても無症状が多いという経験則に基づき、実際に感染しても国民の「集団免疫」対策の一貫として、事実関係を黙認しているとは考えられないでしょうか。

しかしながらもし、本当に感染対策が不十分な現状でも感染者がゼロということが事実ならば、中国が、日本を含む諸外国が知りえない、新型コロナウィルスに対する何らかの事実を把握していると想定するべきではないでしょうか。例えば、新型コロナウィルスはそもそも、中国人のDNAに対して悪影響を与えにくいことがわかっていたと想定してみましょう。武漢にはウィルス研究所があり、そこで新型コロナウィルスが作られたかどうかは定かではありません。しかしこれまでのデータをみると、新型コロナは中国人のDNAに対してはほぼ無力であっても、中国の友好国とはいえない国家の人々、つまり欧米諸国を中心とする白人に対しては、脅威の存在となっています。すると、自国民だけは加護できる殺傷能力が高いウィルス開発が進められていたとは考えられないでしょうか。

さらには、中国政府は新型コロナウィルスの実態を把握しており、その有効期限、すなわちウィルスの効能がすたれていくことを、事前に知っていた可能性も否定できません。実際には日本でも、新型コロナの致死率と重症化は、一時期に比べてかなり衰えているように見えますし、ここ最近の無症状の感染者が圧倒的に多い流れを見ると、それは単に20代や30代の感染が増えたことや医療の改善や対策が講じられたということだけに起因するものではなく、新型コロナウィルスが事実、弱体化していると考えることも可能ではないでしょうか。

いずれにしても、人口密度の極めて高い新型コロナの発祥地、中国においてのみ、新型コロナ感染症に対する勝利宣言がされ、経済成長が成し遂げられているにも関わらず、欧米諸国やインド、諸外国では第2波、第3波と感染者が増加し続け、世界中が大混乱に陥っているという現状を疑問視するべきです。

２．「With コロナ」の時代、いつまでマスクをつけるのか？

「Withコロナ」時代とも言われるとおり、新型コロナウィルスは消滅することはありません。すると、感染することを恐れ続けるマスク仕込みの「仮面社会」は永遠に続くことにならないでしょうか。確かにマスクをいつもつけて、ソーシャル・ディスタンスという名目の元、他人との距離を保ち、人と接することを避け続ければ、感染症対策としては万全でしょう。実際、例年に蔓延するインフルエンザも、今年はもしかしたら発症率が1000分の１になるかもしれないと言われています。全員がマスクを常時着用し、人を避けて巣籠もりすれば、確かに感染症にかかる確率はほぼなくなります。しかしながら、みんなが人との接触を恐れ、孤立することにより安心感を覚えるような社会に、果たして日本の未来があるのでしょうか。

３．SOCIAL DISTANCEをどこまで強要するか？

新型コロナに感染しないためには、ソーシャル・ディスタンス、つまり人との距離を置くことが重要です。しかし、その必要性を強調しすぎるあまり、個人主義や潔癖症、ひきこもり化が一気に増え、それが社会のノルマ、常識となりつつあり、人間社会そのものにヒビが入ってしまうようで危険です。果たして病気に感染することを避けるため、みんなが家にこもり、人と接することを避け続けるという個人主義的な風潮の広まりを、どこまで許容するべきなのでしょうか。そもそも古き良き日本社会の誇るべき特色とは、近隣社会との温かい人間関係と祭り文化に代表される地域住民同士の密接な関係ではなかったのでしょうか。その大切さを見失っているような気がしてなりません。

４．インフルエンザの方がよっぽど怖い？

やはりインフルエンザの方が新型コロナよりも怖い病気ではないでしょうか。20世紀初めに世界で流行したスペイン風邪、今日インフルエンザと呼ばれる感染症では、当時、世界人口の20人に1人が亡くなったと推測されています。その後もインフルエンザは進化をし続け、2017年から2018年にかけて日本国内では、医療機関からの報告だけでも198万人が感染し、3325人が亡くなっています。

それに比べて、新型コロナの感染者数は未だに10万人を超えておらず、死者数も2000人に達していません。2020年10月時点では、新型コロナの感染者が重症患者となり、死に至るケースは単純計算で、インフルエンザの10倍となっていますが、絶対数そのものが低く、新型コロナが蔓延し始めてからまだ1年も経っていないことから、現時点で比較できるような死亡率を算定することは難しいようです。いずれにしても高齢者を除くと死亡率はかなり低い数値となり、感染者と死者の総数からしても、インフルエンザの脅威のほうが、よりインパクトが大きく感じられます。

５．感染者数のカウント自体、あてにならない？

世界各国における新型コロナの感染者数に関しては、一様に米国ジョンズ・ホプキンズ大が発表する数値を用いています。しかしながら、その数値には議論の余地が多分にあるようです。例えばアフリカ諸国や南アメリカ、アジア諸国で感染者数が相当数に増加しているという報道事例ですが、それがどういう基準で新型コロナと判別されたかが明確になっていません。日本でもPCR検査の普及がままならず、1日数千件の検査数でも苦慮しているのに、諸外国では1日数万件にも上るPCR検査を本当に実行できる医療インフラが存在するのでしょうか。

アメリカが発表する新型コロナの感染者数も、数字自体が増長されて報告され、実際の数値よりもかなり多めになっている可能性が専門家によって指摘されています。別途レポートされている通り、新型コロナの患者を受け入れることによる行政からの補助金が多額に設定されたため、医療機関はPCR検査をバイパスして、症状がコロナに類似している場合は、とにかく新型コロナと断定してしまうケースが多発しているとのことです。多くの医師が各種メディアを通じて指摘していることから、真相の究明が必要です。

むしろ日本はその逆で、政策的に感染者数を意図的に抑えこんできた可能性があります。これまで公表された日本の感染者数が少なかった理由は、当初から東京オリンピック開催という大義名分もある手前、感染者数が増えて医療崩壊の危機に直面することを何としてでも避ける必要があったからでしょう。そのため、感染者の治療そのものよりも、まず医療崩壊を起こさないことに焦点があてられたのです。具体的にはPCR検査の数を保健所経由に限定し、症状が出ている場合でも一旦は自宅待機をしてもらい、保健所の指示を待たせるというやり方です。すると大半の方は検査ができないうちに自然治癒してしまうため、感染者としてカウントされません。つまり行政も個人も、どちらも感染者数を増やしたくないため、PCR検査をうまくのがれることができるような構造が出来上がっているのです。

現状、日本の文化では新型コロナに感染することは悪であり、社会から疎外されることを意味することから、感染の可能性が考えられても、多くの方々はPCR検査を受けることなく意図的に見過ごし、自然に治癒することを願うのではないでしょうか。これが事実とするならば、日本の感染者数、及び新型コロナの抗体を持っている人は、かなりの数に上るはずです。その抗体検査さえも、敬遠されてしまっているのです。つまり新型コロナに感染したという事実を残したくないため、多くの人が検査を避けているのが実情です。この風評被害がなくならない限り、統計上の数字はあまりあてにできないと言えそうです。

６．いずれ国民の大半がコロナに感染する？

人類の歴史に猛威をふるってきたインフルエンザもこれまで年代を経てウィルスが進化して形態を変え、多くの人が感染してきました。2016年に行われたウェザーニュースによる統計調査では、これまで1度はインフルエンザにかかったことがある人は、人口全体の7割を超えているという結果がでました。また、医療の専門家によると、今後、新種のインフルエンザが流行すると、全人口のおよそ25％、つまり4人に1人は感染すると推定されています。

「Withコロナ」とメディアでも報道されているように、新型コロナウィルスは消滅するわけではなく、これからもずっと人類と共存することを前提に考えると、コロナに感染する人たちも、近い将来、国民の2～3割近くを占めるようになると考えられます。また、新型コロナウィルスが進化して変貌を遂げていくと仮定するならば、長い年月をかけて国民の大半が一度は新種のコロナウィルスに感染するという事態になるかもしれません。それが「Withコロナ」が示唆する感染症の行く末です。

とするならば、何故、感染することが悪のように思われてしまうのでしょうか。実際は逆であり、ほとんどの方が軽い風邪の症状、もしくは無症状で済むということを前提に考えると、早く感染して抗体をもつことにより、安心して元の生活に戻れるようになるとは、考えられないでしょうか。「Withコロナ」の時代、安心して日々を過ごすには、新型コロナに自然感染してしまうか、ワクチンを接種するしか手がないのが実情です。その現実が果たして、国民に伝わっているのでしょうか。

７．メディアがあおっていないか

つい先日、アメリカのトランプ大統領は記者会見にて大声で自論をぶちまけました。「コロナ、コロナ、コロナ、その報道にもう、うんざりだ！」言い方は良くなかったかもしれませんが、大統領の発言には一理ありそうです。日本では最近になってやっと、医療崩壊の危機もほぼなくなり、新型コロナについてわからないことはまだあるものの、実際はそれほど怖い病気ではなさそうだ、ということが理解され始めたのです。ところがメディアはひたすら、当初からの報道と同じように細かい感染者数と共に、新型コロナはとにかく怖い、と思わせるような情報ばかりを流して、世間をあおっているようにみえます。やっと最近になって、それらのメディア対応を危惧するコメントが、専門家より発表されるようになりました。

新型コロナを恐れる本当の理由は、未だに得体の知れない部分があり、きちんとしたリサーチの結果がでるまで、慎重に対応する必要があるということです。それは時間のかかることから、わかってきたことは段階的に、きちんと公表して説明することが大事です。そして悪い情報ばかりをあおるのではなく、良い情報もリリースすることが大切なのです。

例えば政府から信任を得て、専門家のトップとしてこれまでコロナ対策を指導してきた尾身茂氏は、「新型コロナとの半年間の闘いで、敵の実態も見えてきた。2～3月はウィルスがどこまで危険なのか未知だったため、ある程度強力な感染抑止策を取らざるを得なかった。症例が増えるにつれ、高齢者や基礎疾患を持つ人は重症化しやすく、健康な人の多くは回復することが分かってきた。」とコメントしています。そして実際、新型コロナによる致死率も4月に比べると、「10分の１程度に下がった」ことがデータとしても残されています。よって、本来は健常者にはあまり被害が及ばないことを、もっと強調してもいいはずです。

現状を見る限り、新型コロナはこれまで人類を脅かしてきた感染症と比較しても、その深刻さの度合いは明らかに軽くみえます。例えば中世のヨーロッパで広まった「黒死病」とも呼ばれるペストの流行では、ヨーロッパの人口のうち、およそ3割が亡くなったとされています。天然痘ウィルスにおいては、20世紀だけで少なくとも3億人から5億人もの人命が奪われました。今日では医学が発達していることも寄与し、新型コロナ感染症のリスクは、これら世紀の大流行となった感染症と比較しても、かなり低く抑えられています。

ここまで国家の一大事となった新型コロナであるだけに、今さらながら、「コロナはそこまで怖くなかった！」と大声で言えない気持ちはわかります。しかしながら専門家は報道するメディアと共に、報道の視点と社会的影響力を見据えたうえで、必要以上に社会を怖がらせることのない、バランスの良い報道内容に努めるべきです。

たしかにウィルスは気まぐれであり、いつ、本性を現して牙をむき、人類を攻撃するかはわかりません。それでも現時点において日本では重篤化する感染者が極めて少なく、かつ、無症状の感染者が多いことから、油断大敵という格言を忘れずに、「Withコロナ」の新時代に向けて、前向きなライフスタイルの提唱をすることにメディアはもっと積極的に取り組むべきです。大事なことは感染の予防策と共に、新型コロナに対して排他的な思いが生じるような報道を極力避けて、いかにして国民が早く免疫を保持し、安心して生活ができるようになるか、その方向性をきちんと報道することです。

８．製薬会社のマネーゲームになっていないか

米製薬会社の大手、ギリアド・サイエンシズが開発したエボラ出血熱に向けた抗ウィルス薬レムデシビルは、早くからコロナ治療薬として諸外国で認可され、日本でも5月7日に緊急認可されました。しかしながら、2020年の10月、世界保健機関（WHO）は、レムデシビルの効果について今更ながら、「ほとんどあるいは全く」効果がないと、その効用を否定したのです。製薬会社が当初発表していた臨床試験の結果において、レムデシビルを投与すれば回復が平均して5日ほど早まる、というのは果たして虚偽の報告だったのでしょうか。それでも、世界各地でレムデシビルは使用され続けているのはなぜでしょうか。その後、ジョンソン・エンド・ジョンソンをはじめ、多くの製薬会社が臨床試験を一時中断したことからしても、ワクチン開発の難しさを垣間見ることができます。

それでも日本では1億2000万回分のワクチンを供給するために、米ファイザー社が日本にて臨床試験を始めたと10月20日に発表しています。20歳から85歳までの健康な人たちに対して2回ワクチンを投与して副作用や有害な症状を1年かけて確認するという臨床試験です。しかしながら、人体実験の様相を帯びたような尋常ではないハイスピードの臨床試験の安全性には疑問が残ります。通常5年から10年はかかると言われているワクチン開発を、どうやって1年間で開発に成功するのでしょうか。

それでも開発がどんどんと進められ、日本国家もその流れに巻き込まれるがごとく、多額の資金を放出する用意をしています。いったんワクチンが認可されると、膨大な資金が製薬会社の懐に入ることになるため、ワクチン開発の競争は、マネーゲームの様相を当初から帯びているのです。つまり早いもの勝ちであり、先手必勝の世界です。それ故、安全性ということをうたいながらも、何とかワクチンを早くリリースするために、ありとあらゆる手を製薬会社はうっているのです。

このような背景を踏まえると、たとえ安全性が確認されたということでワクチンが早急に認可されても、日本人はその安全性を本当に信じてワクチンの接種を受けるのか、甚だ疑問です。

９．新型コロナのワクチンを日本人は接種するか？

たとえワクチンの安全性が確認されたと日本政府が公表しても、果たして国民の何割程度が実際にワクチンの接種を望んで受けるのでしょうか。その割合はおそらく、人口の半分にも満たないのではないかと推測されます。従来、日本は世界の中でも最もワクチンに対する拒絶反応が強い国です。それ故、行政によって子供たちにワクチンの接種を強要することさえ、十分に対応しかねているのが現状です。よって、安全性が疑わしい新型コロナのワクチンをわざわざ接種する人の割合は、国が期待する数値よりも遥かに低くなると考えられます。

2020年8月の電通による調査からは、例えワクチンの安全性が確認され、国内で認可されたとしても、接種をためらう人が大変多いことが浮き彫りになりました。20代から60代にわたり、およそ1000人からアンケートをとった結果、約3割以上が「全く信用できない」「あまり信用できない」と答えたのです。新型コロナワクチンに対する不信感が、日本では大変強いことがわかります。アメリカでも同様に、新型コロナワクチンに対する不信感は募っており、電通とほぼ同時期に行われたピュー・リサーチ・センターによる調査では、米国成人のおよそ49％、つまり半数が「接種しない」と答えているのです。ワクチンの開発を急ぐあまり、副作用の不安や、その効果の持続性などが疑問視し始められ、世間一般の不信感が増しているといえます。つまるところ、日本でも実際に接種を希望する人は、国民の半数以下になるというのが、一般的な見解です。

すると、ワクチンは安全性に疑問があるから受けないし、無論、病気には感染したくないので、そのどちらも嫌、というのが国民のコンセンサスになりそうです。実は、それが一番まずい結果ではないかと、専門家は懸念し始めています。いつまでも新型コロナの感染リスクを背負い、びくびくしながら日々の生活を営むことを、余儀なく強いられることになるからです。果たしてそれが、国民の本望と言えるでしょうか。

10．「集団免疫」は現実的なオプションか？

一度コロナに感染すると、コロナウィルスの抗体を持つことにより、再度発症するリスクはほとんどなくなります。今、世界各地で新型コロナの感染が広がっているということは、その抗体を持つ人達が急増していることをも意味します。この人達は新型コロナに対して免疫力を持っていることから、新型コロナに再び感染することを恐れることなく、以前のような自由な生活に戻ることができるのです。

新型コロナの対策において最も大事なことは、感染予防をないがしろにすることなく、免疫力の原点となる抗体を持つことです。その方法は、実際に新型コロナに感染するか、または、ワクチンを接種するしかありません。昨今の報道を見る限り、コロナウィルスの感染力と重症化の度合いは、段々と弱まっている傾向に見えます。特に若い世代においては、無症状の感染者が大変多くなっています。それらの実情を踏まえたうえで、今や海外では究極の議論がはじまっているのです。それは自然にコロナにかかり、無症状、もしくは軽い症状で1～2週間で治癒して自然に抗体をもつのと、人間が人為的に作った抗体をワクチンを通じて体内に注入するのと、どちらが良いですか、という究極の選択です。

米ハーバード大や英オックスフォード大は10月4日、社会全体の抵抗力を強める「集団免疫」を、経済活動を続けながら形成するべき、という提言を発表しました。また、アメリカのトランプ政権におけるコロナ対策チームの中にはもう一歩踏み込んで、「自然感染による集団免疫」を提言する方々も少なくないのです。「集団免疫」とは、何らかの政策をもって、大勢の人たちが一気に免疫力をつけるための手段を講じることです。その中には、アメリカで流布されはじめているように、「自然感染」、つまり実際に感染して免疫力を付けてしまうという方法も含まれています。ワクチンの必要性が問われている昨今、世界各国で争うように開発競争が進んでいる最中、実用化を急ぐあまり、安全性という大原則が踏み外されていないかという懸念が払しょくできません。よって、突拍子もない「集団免疫」のような考え方さえ視野に入ってくるのです。

重要なことは、感染対策をとりつつ、何らかの形で免疫力を持つことなのです。さもなくば、一生涯、マスクをつけることになりかねません。つまりワクチンの接種を受けるか、自然感染により免疫をもつことが大事なのです。ところが現状日本では、ワクチンの接種を受けることもなく、とにかく感染しないことだけが重要視されています。それ故、コロナに感染した人は、のけ者扱いされ、異端視される傾向が、特に地方では顕著に現れています。しかし歴史を振り返るならば、無感染のままワクチンも打たず、感染するリスクをいつまでも抱えながら生活し続けること自体が問題視されることになった、という事実を顧みる必要があります。

昨今、大人になってもワクチンを受けておらず、幼少の頃に麻疹を発病したこともない日本人が、日本国内外で麻疹を発病していることが世界的な問題としてWHOにおいても取り上げられました。日本では江戸時代に麻疹が流行し、24万人も亡くなった年があります。今では治療法も開発され、発症しても致死率は低く抑えられていますが、それでも麻疹に感染したことのない人は、ワクチンの接種を受けることが世界的な常識となっています。つまり感染症に対して免疫力を持つためには、自然に感染した経歴があるか、もしくはワクチンの接種をうけるか、そのいずれかでなければならないのです。ところがいかんせん、日本人の多くはワクチンの接種を拒む傾向にあります。

幼少時に麻疹にかかった人は既に免疫力があるので、例えばアメリカでは子供たちは問題なく学校に通えます。麻疹にかかってない場合は法律により、予防接種を受けることが義務付けられています。そのどちらでもない、すなわち、病気にかかっておらず、予防接種を受けてないならば、欧米諸国では学校に行くこともできないのです。つまり麻疹にかかったこともなく無感染の状態であり、しかも予防接種も受けない人たちが、最終的には問題視されているのです。

新型コロナも同様の経緯を辿っていくような気がしてなりません。今でこそ、感染者をバッシングするのが当たり前になっていますが、10年後、20年後、これまで無感染の人で、しかも新型コロナのワクチン接種を受けていない無対策の人が、社会から拘束されるような時代が訪れるかもしれません。

集団免疫が当たり前の時代があった！

最後に、筆者の体験談を紹介します。東京の幼稚園に通っていた頃、ある日、一歳年上の兄の体中に、ぶつぶつができており、母親が医者からもらった紫色の液体を彼の体中に塗っているところを見ました。そして驚くことにその晩、母親は私に対して、「お兄ちゃんの横に寝てあげなさい」と言うのです。そしてしぶしぶ言うことを聞き、寝入って朝起きると何と、例のぶつぶつが自分の体全身にできていたのです。「ママ、これなに・・・」と聞くと、水疱瘡という病気らしく、早めにかかった方がよいということで、わざと病気にかからせたことがわかりました。幸い4～5日ですっかりよくなりましたが、何かいやな体験であったことを今でも記憶しています。

日本はワクチン後進国とも言われています。従来、ワクチンの接種に対して抵抗感を持つ国民が多く、ワクチンの接種が法的に義務付けられていないこともあり、海外では必要不可欠なワクチンと定められているようなものでも、接種をしないまま大人になっていく方々が少なくありません。法的に定められたワクチンをすべて接種しなければ、幼少時から学校にも入学できない、という欧米諸外国の在り方とは大きな違いがあります。

例えば米国コネチカット州では、日本ではMRに含まれるはしか、風疹、おたふくかぜや、小児麻痺、そして3種混合に含まれるジフテリア、百日咳、破傷風、そして水疱瘡はもちろん、A型B型肝炎やインフルエンザ、肺炎、さらには髄膜炎の予防接種を受けた証明がなければ学校に通うことができません。実際に米国では、生後間もない幼児でも6種類のワクチンを同時に接種することが当たり前のこととして行われており、移住者や留学生の子供たちにも予防接種が法律によって強要されています。予防接種に対する考え方が日本とは大きく違うことがわかります。

日本では幼少時から「定期接種」と「任意接種」に分けて国が予防接種のガイドラインを設けていますが、接種を受けなかったからといって罰則もなく、学校に通うこともでき、基本的にすべてスルーすることもできます。また接種を受けたとしても母子手帳にシールを貼り、日付を書き込むだけのことであり、いくらでもごまかしがきいてしまうのです。もし希望的観測がかない、2021年の春ごろまでに新型コロナワクチンが国から認可されたと仮定するならば、果たして誰がそのワクチン接種を受けるのでしょうか。そもそもワクチンは短期間に認可されるものではないため、その安全性については、今後も議論が続けられていくことになります。

つまるところ、新型コロナ感染症の対策として、日本国民には３つのオプションしか存在しません。ワクチンを接種して人為的な抗体による免疫力をつけるか、ワクチンを接種しないまま抗体を持つことなく、これまで通り無感染状態であり続けるか、または新型コロナに感染して抗体をもつか、のいずれかです。集団免疫、という考え方は現在の日本国では到底、受け入れられないコンセプトであるため、個人が自らの判断で方針を決めなければなりません。改めて読者の皆さんに問いかけます。政府が認可するワクチンをすぐに接種するか、それとも安全性を疑問視して拒否するか。もしくは新型コロナに感染しても自然と抗体がもてることから不幸中の幸いと納得してしまうか。あなたはどのオプションを選びますか？

（文・中島尚彦）